チェルノブイリ原発事故⑤｜消防隊は何と戦っていたのか――爆発直後の初動と放射線

1986年4月26日午前1時24分ごろ。

チェルノブイリ原子力発電所4号炉は、
数秒前まで存在していた原子炉とはまったく違う姿になっていた。

原子炉構造は破壊され、
建屋の屋根や壁の一部が失われ、
高温になった燃料・黒鉛・構造材の破片が周囲へ飛散した。

機械室、原子炉建屋、屋根。

複数の場所で火災が始まった。

やがて消防隊が到着する。

彼らにとって目の前にあったのは、
炎と煙を上げる発電所だった。

しかし、
通常の工場火災とは決定的に違うものがあった。

建物の周囲に散乱していた瓦礫の一部は、
つい数分前まで原子炉内部に存在していた。

強い放射線を出す燃料や黒鉛、炉心構造材が、
人が歩く地面や屋根の上に直接露出していた。

ところが事故直後、
現場全体で
「4号炉の原子炉そのものが完全に破壊された」
という認識が共有されていたわけではない。

消防隊と発電所職員は、
火災を止めようとした。

同時に、
見えない放射線の中へ入っていった。

爆発で、30か所以上に火災が発生した

4号炉の破壊は、
原子炉建屋の内部だけでは終わらなかった。

1986年にソ連側からIAEAへ提出された事故報告では、
爆発によって高温の炉心破片が飛散し、
30か所以上で火災が発生したとされている。

火災は、
原子炉建屋、
タービン建屋、
脱気器建屋など複数の場所に及んだ。

爆発で飛ばされた高温物質だけが原因ではない。

油配管の損傷。

電気ケーブルの短絡。

破壊された原子炉からの強い熱。

事故によって異なる種類の火災が同時に発生していた。

特に危険だったのが、
4号炉と隣接する3号炉側へ
火が広がる可能性だった。

3号炉と4号炉は、
同じ第2期建屋群の一部として
隣接した構造になっていた。

火災がタービン建屋の屋根などを伝って拡大すれば、
すでに破壊された4号炉だけでは済まない。

そのため初動対応で優先されたのは、
火を隣接設備へ広げないことだった。

消防隊は「放射線事故」より先に「火災」を見た

事故直後に出動した消防隊にとって、
まず認識できる異常は火だった。

赤く燃える屋根。

煙。

破壊された建物。

飛散した瓦礫。

これらは目で確認できる。

一方、
放射線は見えない。

炎の色が変わるわけでも、
放射線量に比例して煙が濃くなるわけでもない。

IAEAが後にまとめたチェルノブイリ事故のレビューでは、
初動にあたった消防・救助・運転員の多くが、
放射線リスクの重大さを十分には認識していなかった
と整理されている。

一部の区域では、
当時現場で使用できた測定機器の範囲を大きく超える線量率になっていた。

つまり、
「どこが最も危険なのか」を
通常の火災現場のように視覚や温度だけで判断することができなかった。

屋根の上にあったもの

爆発によって、
原子炉内部の物質が屋外へ飛び出した。

炉心を構成していた黒鉛。

燃料。

燃料チャンネルや構造材の破片。

それらの一部は、
4号炉周辺だけでなく
隣接する建屋の屋根にも落下した。

通常の火災現場であれば、
燃えている瓦礫へ近づき、
水をかけ、
移動させる。

しかしチェルノブイリでは、
その瓦礫自体が強い放射線源になっている場合があった。

物体へ近づくほど、
被ばく線量率は急激に高くなる。

つまり火を消すために
炎へ近づくという通常の消防行動が、
同時に強い放射線源へ接近する行動にもなった。

火災そのものへの対応は成功した

放射線被ばくという重大な犠牲が生じた一方、
消防活動そのものには明確な成果があった。

1986年の事故報告では、
タービン建屋屋根の主要火災は
午前2時10分までに抑えられ、
原子炉区画屋根の主要火災は
午前2時30分までに抑えられたとされる。

さらに午前5時ごろまでには、
建物上の主要な火災は消火された。

チェルノブイリ原発の現在の公式説明も、
事故後数時間で消防隊と発電所職員が多数の火災を抑え、
火災が他の原子炉へ広がることを防いだ
としている。

これは重要である。

チェルノブイリ事故は4号炉だけでも
制御不能な規模へ拡大した。

もし建物火災が3号炉側へ広がり、
重要設備やケーブルへ追加損傷を与えていれば、
事故対応はさらに複雑になった可能性がある。

少なくとも
「隣接設備への火災拡大を防ぐ」
という初動目標は達成された。

しかし「火を消した」ことと「原子炉事故が終わった」ことは違う

午前5時ごろまでに主要な建物火災が抑えられても、
4号炉の事故は終わっていなかった。

原子炉はすでに破壊されている。

炉心は外気へ開放され、
高温の燃料・黒鉛・構造材が残されていた。

放射性物質は引き続き環境へ放出されていた。

したがって、
消防活動で消された
「建物や屋根の火災」と、
破壊された炉心内部で続いていた
熱・酸化・放射性物質放出を区別する必要がある。

後者は消防車で水をかければ
終わるような問題ではなかった。

発電所職員は、原子炉へ水を送り込もうとした

消防隊が建物の火災と戦っている間、
発電所職員側では別の問題があった。

4号炉をどう冷却するのか。

通常の原子炉事故では、
核反応を停止させたあとも
燃料から発生する崩壊熱を取り除かなければならない。

そのため運転員にとって、
事故時に「原子炉へ水を入れる」という判断は
極めて自然な対応である。

ところがチェルノブイリ4号炉では、
すでに原子炉圧力管や配管、
炉心構造そのものが大きく破壊されていた。

通常の冷却回路は成立していなかった。

それでも事故直後には、
炉心がどこまで壊れているのかを
制御室から正確に把握することは難しかった。

運転員たちは
原子炉へ水を供給する経路を確保しようとした。

しかし水を送ったとしても、
本来の燃料チャンネルを通って
正常に炉心を冷却できる状態ではなかった。

事故対応の前提となる
「原子炉という設備そのものが残っている」
という条件が崩れていた。

なぜ「原子炉がなくなっている」とすぐ分からなかったのか

結果を知っている現在から見ると、
巨大な爆発が起き、
建物まで破壊されているのだから、
原子炉破壊は明白に思える。

しかし制御室から炉心そのものを見ることはできない。

原子炉は建屋内部にあり、
運転員は計器・警報・設備状態から
内部を推定する。

ところが爆発後は、
計測系、配線、電源、配管など
事故状態を判断するための設備自体が損傷していた。

信号の一部が失われる。

異常値が出る。

通信も混乱する。

さらにRBMKの設計基準では、
「原子炉全体が爆発によって開放状態になる」
という事故像そのものが
通常の想定から大きく外れていた。

そのため初期対応では、
一部の関係者が
原子炉はまだ大部分が存在しているという前提で
対応を続けた。

これは単なる心理的な否認だけで説明すべきではない。

計測設備の破壊
＋ 通常事故手順の前提
＋ 想定を超えた物理的破壊

が重なった情報問題だった。

高線量区域は、人間の感覚では分からない

チェルノブイリ原発の公式資料では、
破壊された4号炉周辺で
非常に高い線量率が記録されている。

UNSCEARの事故解析でも、
原子炉ブロックの屋根や一部室内では
毎時数百Gyに達する領域が存在した
とされる。

もちろん、
発電所全体が同じ線量だったわけではない。

位置によって線量率は大きく異なった。

問題はその不均一さだった。

数十メートル移動する。

屋根の別の場所へ行く。

飛散した炉心破片へ近づく。

それだけで被ばく速度が大きく変わる可能性がある。

しかも、人間の身体には
ガンマ線量率を直接感じる感覚器官はない。

「熱くないから安全」
「煙が薄いから安全」
「数分しかいないから安全」

という判断は成立しない。

測れないということは、安全という意味ではない

事故現場で重要なのが、
放射線測定器である。

しかし測定器には測定レンジがある。

たとえば電圧計でも、
最大600Vのレンジしかない計器に
数kVを入力すれば正常な値は得られない。

放射線測定器も同じである。

測定上限を超えれば、
その計器から分かるのは
「上限以上」ということだけになる。

チェルノブイリ初動では、
一部区域の線量率が使用可能な測定機器の範囲を大幅に超えていた。

IAEAの国際チェルノブイリプロジェクト関連資料でも、
初動要員が放射線リスクを十分把握できず、
一部の場所では利用可能な機器で
高線量を測定できなかったことが指摘されている。

安全工学上、
これは非常に重大な状態である。

計器に大きな数字が出ないことと、
危険が存在しないことは同じではない。

被ばくは、主に外部から起きた

事故当夜の初動対応者は、
複数の経路から放射線を受けた。

UNSCEARによる評価では、
特に重要だったのは
外部からのガンマ線とベータ線による被ばくである。

破壊された炉心。

飛散した燃料。

黒鉛や構造材。

放射性物質で汚染された地面や屋根。

これらが周囲の放射線源になった。

特に皮膚については、
ベータ線による大きな局所線量を受けた患者もいた。

UNSCEARは、
重症患者では皮膚線量が
全身の骨髄線量を大きく上回った例があったと報告している。

吸入による内部被ばくも存在したが、
急性放射線症を発症した初動要員の多くについては、
外部被ばくの寄与が中心だったと評価されている。

134人に急性放射線症

事故直後、
吐き気、嘔吐、下痢などの症状から
237人について急性放射線症の可能性が検討された。

その後の臨床評価によって、
134人が急性放射線症と確認された。

対象は主に、
事故当夜の発電所職員と初動対応者だった。

UNSCEAR 2008では、
この134人について受けた全身線量を段階別に整理している。

この134人のうち、
28人が事故後の最初の数か月に死亡した。

UNSCEARでは、
最初の約2か月の死亡について、
骨髄障害が主要な要因となり、
重度の皮膚損傷、肺損傷、腸管障害なども
大きく関係したと評価している。

事故直後の死者と、急性放射線症による死者は分ける必要がある

チェルノブイリ事故の人的被害を整理するとき、
数字が混乱しやすい。

UNSCEAR 2008では、
事故直後の物理的な爆発・外傷等による死亡と、
その後の急性放射線症による死亡を分けている。

事故の直後には、
現場で働いていた2人が死亡したと整理されている。

その後、
急性放射線症を発症した134人のうち
28人が最初の数か月に死亡した。

これらを一つにして
「チェルノブイリの死者は○人だった」
とするだけでは、
長期的な健康影響との区別も失われる。

このため本シリーズでは、

事故直後の死亡
急性放射線症による早期死亡
長期的な疫学上の健康影響

を別々に扱う。

長期影響は第7回で詳しく見る。

個々の消防隊員を「無知だった」と評価するのは適切ではない

チェルノブイリ消防隊の話では、
「放射線の危険を知らずに火を消した」
という説明がよく使われる。

結果だけ見れば、
高線量区域へ接近した人々が
深刻な被ばくを受けたことは事実である。

しかし、
これを個人の知識不足だけに還元するのは適切ではない。

事故規模の情報が確立していない。

炉心が破壊されているという情報が共有されていない。

高線量を正確に測れない場所がある。

一方で、
目の前では隣接設備へ延焼する可能性のある火災が発生している。

消防側から見れば、
放置すれば発電所全体へ火が拡大する可能性がある。

つまり現場に必要だったのは
個人の勇気だけではない。

事故の種類を即座に判定する情報
十分な測定能力
放射線防護体制
指揮系統
高線量環境を前提にした消防計画

だった。

初動要員がそれを十分持たない状態で
現場へ入らなければならなかったこと自体が、
事故対応システムの問題である。

3号炉を止める

火災対応と並行し、
運転中だった他の原子炉も停止へ向かった。

特に4号炉と隣接していた3号炉は、
事故からおよそ1時間半後に停止された。

その後、
1号炉と2号炉も停止する。

チェルノブイリ原発公式資料では、
消防隊と職員が数時間のうちに多数の火災を抑え、
他号機への延焼を防いだことと、
3号炉を先に停止したことが記録されている。

爆発した4号炉を救うことは、
すでにできなかった。

初動の目的は、
次第に

事故をこれ以上広げない

という方向へ変わっていった。

午前中になっても、事故規模の把握は続いていた

夜が明けても、
4号炉の状態評価は続いていた。

どこまで炉心が残っているのか。

再臨界の可能性はあるのか。

燃料はどこにあるのか。

放射性物質はどの程度放出されているのか。

周辺地域の線量はどれほどなのか。

そして、
プリピャチ住民を避難させる必要があるのか。

チェルノブイリ原発の公式年表では、
4月26日15時までには
原子炉が破壊され、
大量の放射性物質が環境へ放出されていることが確実に認識された
としている。

爆発から約13時間半後である。

ここから事故対応の中心は、
発電所内部だけではなく
周辺住民の防護へ移っていく。

プリピャチでは、まだ住民が生活していた

消防隊と発電所職員が
事故現場で高線量環境と戦っていた26日朝。

発電所から約3km離れたプリピャチでは、
約5万人の住民が暮らしていた。

事故は深夜に起きた。

そのため多くの住民は、
最初の爆発時には眠っていた。

朝になれば街は動き始める。

しかし事故現場から放出された放射性物質は、
すでに発電所敷地外へ広がっていた。

プリピャチでは放射線測定が行われ、
事故規模に関する情報が
地方・共和国・ソ連中央の行政系統へ上がっていった。

それでも住民の全面避難が始まるのは、
事故翌日の4月27日である。

なぜ、
原子炉事故が26日未明に起きたにもかかわらず、
避難開始まで一日近くを要したのか。

その理由は、
単純に
「政府が事故を隠したから」
だけでは説明できない。

線量測定。

事故規模の確定。

避難基準。

地方政府と中央政府。

輸送手段。

そしてソ連の情報統制。

複数の判断系統が関係していた。

次回は、
発電所の外側で始まったもう一つの事故対応を見る。

まとめ｜消防隊が消していたのは「原子炉事故」ではなく、その拡大経路だった

4号炉の爆発によって、
チェルノブイリ原発では30か所以上の火災が発生した。

高温の炉心破片、
油、
電気設備、
破壊された建物。

火災は複数の要因から発生し、
隣接する3号炉側へ広がる危険もあった。

消防隊と発電所職員は、
爆発直後から消火活動を開始した。

主要な屋根火災は数時間以内に抑えられ、
他号機への延焼は防がれた。

この意味で、
消防活動は重要な役割を果たした。

しかし彼らが活動した場所には、
破壊された炉心から飛散した物質が存在していた。

一部の場所では、
通常の消防現場とは比較できない高線量環境が形成されていた。

その危険は目では見えない。

測定器にも限界がある。

さらに事故直後には、
原子炉が完全に破壊されたという認識も
十分に確立していなかった。

UNSCEARによれば、
事故当夜の発電所職員・初動対応者のうち
134人が急性放射線症と確認された。

そのうち28人が、
事故後の最初の数か月に死亡した。

チェルノブイリの初動対応で問われるのは、
単に
「なぜ消防隊員が危険な場所へ入ったのか」
ではない。

なぜ事故規模を把握する情報と、
その情報を現場の行動へ反映する仕組みが
十分に機能しなかったのか。

その問題である。

火災が抑えられたあとも、
放射線は発電所の外へ広がっていた。

そして発電所から約3kmのプリピャチでは、
住民がまだ生活を続けていた。

次回は、
4月26日から27日にかけての
避難判断と情報統制を追う。

現場の位置｜4号炉とプリピャチ